【GLP投資法人】の特徴/実績/評判/口コミ等

GLP投資法人の不動産投資

GLP投資法人は、先進的物流施設への重点的な投資を目的とした不動産投資信託です。近年におけるサードパーティロジスティクス事業・電子商取引市場の拡大を背景として捉えた結果、物流施設の中でも希少性と今後の需要が高く期待される物流施設を取得し、ポートフォリオを構築しています。GLP投資法人がここで「先進的物流施設」と位置付けているのは、投資対象となっている「大規模(延床面積10,000平方メートル以上)」「機能的な設備を備えた賃貸用物流施設」の条件を満たすものとなっており、中長期的な収益性とニーズの維持を視野に入れた取得活動が見受けられます。賃貸住宅や商業施設、オフィスビルなどへの投資法人がポピュラーとなっていますが、先進的物流施設への重点投資を行うことにより、競合との差別化を果たしているのが同法人の特徴。

現在サードパーティロジスティクスの市場規模は拡大傾向にあり、事業会社による物流の体制が効率化されていたり、コストを削減するためのアウトソーシングにニーズが集中していることから、GLP投資法人が展開している先進的物流施設への投資・運営は非常に安定した収益性を生み出すことが予測されます。相互の自社保有比率を低くし、事業リスクを軽減しつつ収益性を確保する戦略をとる事業者にとって、大規模な機能的物流施設の賃貸はかなり需要が高いもの。現在電子商取引市場の規模も拡大されていることから、利便性の高い物流施設へのニーズは今後も増加の一途をたどっていくでしょう。

GLPの強みを活用

GLP投資法人は、世界有数の先進的物流施設プロバイダーを務めているGLPグループをバックグラウンドに持つ不動産投資法人です。GLPグループは国内をはじめ国外にも数多く物流施設を保有しており、また物流施設に関連する采井・開発・リーシングなどの情報も持ち合わせています。これらのノウハウと情報源を優先的に投資法人へと提供することによって、GLP投資法人は物流施設を取り扱う投資・運用をより有利に進めていくことができるのです。現在GLPグループが保有している物流施設ポートフォリオは、日本・中国・米国・欧州及びブラジルのもの。日本を含め海外にも高い信用力と実績を持つ同グループによるバリューチェーンが最大限に活かされています。

具体的にどのような活用方法が採られているのか挙げるなら、まず同法人の外部成長が挙げられるでしょう。GLPグループの持つノウハウや物件情報を提供されることにより、あらゆるエリアに所在する優良物流施設を積極的に取得し、ポートフォリオを飛躍的に成長させ続けています。外部だけでなく内部成長にもGLPグループのバリューチェーンは活かされており、専門知識による効果的な運営・管理はGLP投資法人ならではの強みと言えるでしょう。

安定した施設の運営力

GLP投資法人の強みと言えば、GLPグループが持つノウハウとプロパティ・マネジメント実績による高い運営力も挙げられます。GLPの100%子会社である日本GLP株式会社を取得資産すべてのプロパティ・マネジメント会社として選定することにより、ピンポイントで高い専門性が発揮され、GLPグループに共通する最適な管理・運営が提供されています。例えばテナントとの強固なリレーションによって、ハード・ソフト両面による充実したサービスがもたらさられます。この安定した施設の運営力によってポートフォリオの収益維持・拡大と、テナント満足度が保たれているのです。

また、同法人のポートフォリオは高い稼働率を維持し続けている点も注目の一つ。2008年から2019年までのポートフォリオ稼働率は、いずれも98%以上を維持し続ける高水準です。多くの月は99.9%と限りなく100%に近い数値を出しており、活発にポートフォリオが運用されている点から見ても、投資主やスポンサーが信頼できる要素となっています。また賃料水準の推移も公開されていますが、こちらは2008年3月を100%としてからは上昇傾向のみを見せ続けています。100%を切ったことはなく、2019年の12月には107.7%にまで成長を見せているのがわかります。グループとの協働と独自のノウハウにより、成長著しい不動産投資法人と言えるでしょう。

投資主目線の取り組み

GLP投資法人では、投資主の目線に立脚した取り組みをコンセプトとして掲げています。いかなる運用を行うにしても、投資主の信頼と協力なくしては法人のクオリティは下がります。誠実かつ健全な資産運用の遂行を確保するため、様々な革新的施策を検討・実施してきました。その一つとして挙げられるのが、スポンサー旗艦物件の取得です。GLP投資法人のポートフォリオは、GLPグループが保有・運営する物流施設の中の機関物件が組み入れられていることにより、国内でも最高水準の賃貸用物流施設として提供されているのです。

また、毎期継続的な利益を超える金銭を分配する戦略を採用しており、資金効率の向上を目標として最適なキャッシュ・マネジメントを行っています。減価償却費として計上される金額に対して、実際に必要とされる資本的支出の金額が少額に留まるという物流施設ならではの特性に加えて、物流施設の運営に強いGLP株式会社のプロパティ・マネジメント力を最大限に活用しています。投資家目線によるIR施策の導入もその取り組みの一つであり、上場してから日英同日開示を実施することにより、高い透明性を維持。日本語における決算説明会で電話会議システムを導入し、会場に訪れなくても参加できる環境を整えています。