【インベスコ・オフィス・ジェイリート投資法人】の特徴/実績/評判/口コミ等

インベスコ・オフィス・ジェイリート投資法人の不動産投資

インベスコ・オフィス・ジェイリート投資法人は、大都市圏に所在している大規模オフィスビルをメインの投資ターゲットとする、不動産投資信託です。

大都市圏を選ぶ理由は、数多くの企業と労働力が集中していることにより、経済活動の中心拠点となっているからです。

中でもオフィスビルの占めるマーケット規模は相対的に多く、投資の機会が豊富。不動産投資によって収益性を高めるのに最適な物件と言えます。

同投資法人の取得した資産を運用している、インベスコ・グループはグローバルな規模で不動を含む資産運用を手掛けている会社であるため、マーケティング市場を分析しながら不動産を効率的に運用するノウハウに長けています。

大都市圏で経済活動に多大な影響を及ぼす物件でも、物件や用途ごとに適した活用をサポートします。

資産運用を手掛けるインベスコ・グループは、独立系資産運用会社として資産運用を手掛ける会社です。

日本国内では過去17年間にわたって不動産の投資運用を行ってきた実績を持っており、不動産物件によって異なる様々な戦略をプランニングすることが得意。

豊富なリーシングやリニューアル経験を持っていることから、継続的な資産価値の向上を目的としたバリューアップ工事、テナント満足度の調査・向上などに貢献してくれます。

マーケットプレーヤーとの間で構築されたネットワークを駆使した投資運用は、投資主利益の最大化にも結び付いており、法人と投資主のどちらにもメリットを与えます。

インベスコ・オフィス・ジェイリート投資法人のポートフォリオを構築する物件は、厳しい条件が定められています。

大都市圏に所在するという条件に加えて、大規模と判断できる物件も条件とされています。

繁華エリアに所在する物件であったとしても、同法人の定める「大規模」に該当しないオフィスビルや商業施設、その他物件は投資対象として含みません。

どんな用途・カテゴリの物件においても、条件を設定して妥協しない選定を行うことで、ポートフォリオを占めるすべての物件において高い稼働率と将来性、収益性を維持し続けているのです。

大都市圏のオフィスとする特徴は、流通市場が大きいことと流動性が高いこと、経済活動の集中による継続的な需要が見込まれることです。

大規模オフィスビルとされる物件の特徴は、エリアにおける高い視認性と認知度、テナントの分散や柔軟な賃料設定が可能になること。

これらの特徴を満たす物件をふるいにかけて取得することで、競争優位性を持つ不動産物件への投資を叶えています。

物件のクオリティとして耐震性能や収益性、地質、建物規模といった各種要素を選定基準にし、物件特性のリターン特性による分散も視野に入れながら、緻密にポートフォリオを構築しています。

インベスコ・オフィス・ジェイリート投資法人の不動産投資運用をサポートしているのは、グローバルな規模で資産運用をbusiness展開しているインベスコ・グループです。

グローバルな運用力を誇るインベスコ・グループは2020年3月末時点で、受託運用資産残高は日本円にして約113兆円、そのうち不動産関連の運用資産残高は約8.1兆円も占めています。

世界中の投資家の経済的な目標達成に貢献してきた結果、世界規模で活躍する事業展開のグローバルさにより、安定感のある運用方針と不動産投資ノウハウを保持しています。

世界中に点在する不動産物件を取り扱ってきた経験は、日本各地に所在する同法人の持つ多種多様なカテゴリ・用途の物件を取り扱うスキルとして活かされています。

インベスコ・グループが築いてきたグローバルネットワークは広範囲にわたるものであり、現在は北米アトランタやダラス・ニューヨーク、欧州ならロンドン・ルクセンブルク・マドリードなど、アジア圏にはソウル・上海・シンガポールといった様々な国にいきわたっています。

海外にも基盤が置かれていることで、日本国内だけにはとどまらない価値観とノウハウ、情報を生かした資産運用が期待できるでしょう。

インベスコ・オフィス・ジェイリート投資法人の内部成長戦略として、収益の安定維持や賃料収入の拡大、早期リーシングのサポートや稼働率の維持・向上が掲げられています。

物件ごとに適正な賃料水準を設定することで、低廉な賃料で推移している物件の既存テナントに、交渉による賃料の引き上げがしやすくなるというメリットがあります。

また既存テナントとは密接な関係を構築・維持できているため、細かなサービス提供による満足度の向上も期待できます。

マーケットレポートや近隣の賃貸事例についてもリサーチを重ね、リーシング方法などを策定。

ファンドマネージャーを含めた物件動向についての定例会議は2週間に1回実施され、効率的な内部成長として活かされています。

独立系資産運用会社としての特徴は、プロパティ・マネジメント会社やビルマネジメント会社の選定にもメリットを与えます。

業務遂行水準などの定量的な評価を毎年実施することで、本当に競争価値の高い物件として運用を可能にしています。

プロパティ・マネジメント会社の選定によって支出コストの削減も実施しており、消耗品などの集中購買や、品目の見直しによってコストを減らし収益性を向上させるという戦略を叶えています。