【日本ビルファンド投資法人】の特徴/実績/評判/口コミ等

日本ビルファンド投資法人の不動産投資

不動産投資信託を手掛けている「日本ビルファンド投資法人」は、2001年9月に日本国内で初めての不動産投資法人として市場に上場した法人です。

いわば不動産投資信託の老舗ともいえる存在であり、これまでに築き上げてきた歴史や実績から、高い信頼性を持つ企業として多くの投資家から信用を得ています。

初めて不動産投資を行おうと考えている人や、とにかくリスクの少ない投資を行いたいと考えている投資家にもおすすめされています。

日本ビルファンド投資法人は不動産業界でも大手企業として知られる三井不動産と密接なコンタクトを取りながら、連携しつつ資産の保管委託、資産運用業務を行っています。

オフィスマネジメント業務や資産保管委託を行うことにより、より高い品質と信頼性を保ち続けてきた法人です。

同社が不動産投資信託に利用しているポートフォリオは、競争率が高いとされる有料オフィスビルをメインにされています。

東京都心5区投資比率は、同社が約51.6％を占めるという割合を誇っており、その稼働率は平均にして99.4％とされています。

高いクオリティで絶えず使用されつづけているオフィスビルを重点に投資することにより、投資家たちへの安定した配当と、不動産投資信託企業としての安定性を常に高く持ち続けているというわけです。

常に中長期的な観点から資産の保有と運用を心がけている同社では、高い稼働率と安定した実績が期待できます。

不動産投資家におすすめできる同社の特徴についてご紹介していきます。

日本ビルファンド投資法人は、三井不動産をメインスポンサーとしている不動産投資信託です。

三井不動産と言えば不動産業界でも大手企業とされる有名企業であり、その事業内容としてオフィスビルや商業施設、ホテル・リゾートなど、手掛けている不動産物件は多種多様豊富に展開されています。

そんな三井不動産と根強いパイプラインを持つJ-REITとして、いつでも安定した数の不動産物件と資産価値、そして高い稼働率を誇っています。

有料オフィスビルに重点投資しているという同社の特徴は、オフィスビルを多数手がけ続けている三井不動産とも相性抜群。

今後も高いクオリティでの資産投資が期待できるでしょう。

またオフィスビルに特化したJ-REITは、景気に左右されやすい分、好景気のときの分配率が一気に跳ね上がるという特徴を持っています。

景気が良くなれば良くなるほどオフィスビルの需要は高くなり、資産価値も向上してそのぶん不動産投資信託で投資家に回ってくる分配金も膨らみます。

中長期的な観点を持つ同社の長い目で見た戦略と、三井不動産の持つ不動産分野への強みは、オフィスビルへの投資で強い力を発揮してくれるでしょう。

今もオフィスビルへのニーズは決して低いとは言えず、同社への投資を行う投資家が安心できる材料がそろっています。

同社が保有している不動産物件について、徹底して資産価値の向上と維持のためにマネジメントが行われています。

すでに取得している保有物件については、業界のマーケット同行をいつでもアンテナを張り巡らして正確に把握することで、安定的な賃貸事業収入を拡大し続けています。

単にオフィスビルと言っても、そのニーズや運用方法は物件それぞれで細かく異なるものです。

J-REITと言えば様々な不動産物件への投資が挙げられますが、あえてオフィスビル特化型で投資信託を行っていることにより、同社の積み重ねてきたオフィスビルへの知見とノウハウ、実績は頭一つ抜けたものがあります。

稼働率の維持と賃料増額改定に積極的に取り組むことにより、投資家への分配金の額を安定させることはもちろん、さらに利益を増やして企業にとっても投資家にとっても有利な状況、「winwinの関係」になれるよう取り組みが欠かされません。

三井不動産との密接なパイプラインにより、リーシング力やプロパティマネジメント力を補うための心強いサポート役も存在しているため、投資法人として着実な成長と収益の確保が期待できるでしょう。

メリハリのある追加投資や費用・コストの削減にも力を入れて取り組んでいます。

オフィスビルへの特化型投資を行っている不動産投資法人ではありますが、オフィスビルへのニーズが比較的高いとされる東京都心部だけに限らず、地方都市部への投資も行っているのが特徴的です。

東京23区への投資は79.7％と高い数値を持ちますが、地方都市部への投資は13.2％と、決して割合が低いとは言えないのが現状。

地方都市部への投資も行うことにより、地域分散での投資を実現しているのです。

不動産投資法人にとってはもちろん、J-REITに投資を行う投資家たちにとっても、地域分散で投資が行えることはリスクヘッジにもつながる点ですから、大きなメリットとなり得るでしょう。

地域都市部に存在するオフィスビルへの投資としては、札幌や新潟、名古屋、大阪、広島、福岡など日本全国規模のエリアを誇っています。

大手不動産企業である三井不動産をスポンサーに持っている点もありますが、同社の幅広い豊富なパイプラインとネットワークのなせる業と言えるでしょう。

オフィスビルへのニーズや景気の動向は、地方地域によっては全く異なる状況を見せることがあります。

地域分散で投資信託を行えることにより、地域ごとの状況に左右されない安定した投資を行うことが可能になるでしょう。