【トーセイ・リート投資法人】の特徴/実績/評判/口コミ等

トーセイ・リート投資法人の不動産投資

不動産投資信託のトーセイ・リート投資法人は、「膨大な既存建築ストック」の活用や再生を目的とした不動産投資法人です。

日本の不動産市場の中で既存建築ストックとされる物件であれば、中小規模のオフィスや商業施設、住宅物件や物流施設などを問わず取得し、運用しています。

賃貸不動産としてのポテンシャルを各不動産ごとに見極め、利回りの水準や安定性を重視することにより、バリューアップの可能性までをトータルで視野に入れて取得します。

これにより、本当に収益性に繋がると断言できる不動産物件のみでポートフォリオを構築することができるというわけです。

既存建築ストックの経年や設備・仕様を隅々までチェックし分析するノウハウに長けていることから、同法人は「目利き力」も強みの一つとして挙げられます。

また多種多様な不動産物件を取得・運用している点については、総合型不動産投資法人としての安定性とメリットにも繋がる要素です。

ジャンルや用途を問わずに総合的な不動産投資を行うメリットは、不動産の種類によるニーズの流れや時代の流れによって、収益性・リスクの増減の影響を受けにくくなる点です。

ニーズが低減した物件は収益性が下がりますが、各種様々な不動産を持っていれば収益性の大きな打撃は受けません。

また幅広いジャンルの不動産物件を所有することにより、どんなジャンルにニーズが集まったとしても、タイムリーにその恩恵を得て収益性の成長につなげることができます。

目利き力と用途分散型の不動産投資による安定感・収益性の長期的な見通しが、同法人の強みです。

ポートフォリオを構築している不動産物件について、成長戦略を入念に練って収益性の維持・向上へと繋げています。

トーセイ・リート投資法人の資産運用会社はこれまでに数多くの不動産物件を取り扱ってきた実績を持っています。

その蓄積されたノウハウと知見により、同法人の持つ不動産物件を成長させるための戦略をサポートしているのです。

主に「ソーシングサポート」「リーシングサポート」など、成長戦略の柱となりうるサポートが実施されており、特に外部成長戦略においては、トーセイによるスポンサーサポートが影響を大きく与えています。

トーセイの外部成長支援策としては、同企業の持つパイプラインを通して新たに有益な物件取得が行われているのが特徴。

例えばソーシングサポートとして、トーセイが保有する資産のうち、トーセイが当該資産の売却を検討する場合、投資基準に適合する物件は第三者に優先して提供されることが保証されています。

取得を検討する物件はトーセイがトーセイ・リート投資法人にかわって一時的に取得し、リースアップを実施するなど、真摯なサポート内容も充実。

私募ファンドの運用や助言業務などを通じて、独自のパイプラインを築き上げている点も、トーセイが同法人の成長戦略に一役買っている点です。

ポートフォリオを構築している物件について、細やかなサポートと管理を通じて内部成長を促すこともまた、不動産投資法人として欠かせない取り組みです。

トーセイ・リート投資法人では私募ファンドの運用やコンサルティング業務といったアセットマネジメントのノウハウを活かしたマネジメントにより、各種物件の特性に適合した施設運営・維持管理を実施しています。

商業施設やオフィスビル、賃貸住宅など取得している不動産物件は様々ですが、それぞれの利用者・立地・ニーズ・用途などの細かな特性を考慮した分析を実施し、バリューアップ工事やテナント満足度の調査、サービスの充実などを検討します。

費用対効果に配慮したこれらの取り組みは、必要コストを減らしつつ収益性を高めることにも貢献しているでしょう。

プロパティ・マネジメントに関する内部成長については、マネジメント会社を選定することで資産管理体制を恒常的に見直すことを可能とし、絶えず資産価値と競争力の実現を目指し続けています。

スポンサーサポートを活用したリースアップ・バリューアップ・設備機能改善といったノウハウも有していることから、テナントの意見に寄り添った物件の提供も実現できていることがわかります。

利用者目線での内部成長戦略は、競合物件に劣らない魅力とニーズを高め、物件の収益性を将来的にも安定させます。

トーセイ・リート投資法人では、取得した物件について収益力をより高めるための3要素として、高い利回りができる東京経済圏への投資・築年数にとらわれず、ポテンシャルの高さを注目する投資・50億円以下の不動産をターゲットとする投資の3点を掲げています。

東京経済圏は取得競合が相対的に少ないという傾向があり、高い利回りも期待できることから、物件としての収益性が高くなりやすいのがメリット。

築年数にとらわれない物件の取得選定も同法人の特徴であり、エリアや立地、アクセス面といった日常的な利便性に加えて、資産価値の安定や改装工事によるバリューアップがあらかじめ図られていることなどが認められれば、迷わず取得し運営しています。

アグレッシブに物件を選定し取得し続けるこの姿勢が、同法人の資産を拡大させ収益性を成長させ続ける一要素と言えるでしょう。

築古物件への投資判断を行う場合は、投資リスクに見合った利回りが得られることを確認しつつ、中長期の資産管理計画を立案しています。

50億円以下の不動産をターゲットとして安定した賃貸需要の見込まれる物件でポートフォリオを構築するのも、収益変動リスクを抑制するという理由があるからです。