リゾート地への不動産投資に潜むリスクをご紹介!投資を成功に導くためのポイントも解説

「青い海の見える場所に建つリゾートマンションを購入し、別荘として貸し出すことで資産運用したい」などとお考えの方がいらっしゃるかもしれません。
しかし、リゾート地への不動産投資にはさまざまなリスクが潜んでおり、投資を成功に導くためにチェックしておくべきポイントがあります。
本記事では、不動産投資について知りたい方に向けて、リゾート地の物件に潜むリスクをご紹介し、投資を成功に導くためのポイントを解説します。
リゾート地への不動産投資に潜むリスク
リゾート地の不動産投資には、「維持費がかかる」「建物の管理が難しい」「季節性があり、収入が安定しない」「売却が困難になる」といったリスクが潜んでいます。以下、それぞれについて詳しく説明していきます。
維持費がかかる
リゾートマンションには「温泉」「プール」といった施設が備わっていることが多く、通常の物件よりも管理費が高くなる傾向があります。
格安で売られている物件であっても、購入後の維持管理費用が高いケースがあるので注意しなければなりません。
建物の管理が難しい
2021年現在、リゾートマンションとして売り出されている物件は、バブル期に建設された築30年以上のものばかりです。
老朽化が進んでいても、「物件が相続されているにもかかわらず、相続人に連絡が取れない」など、維持管理に必要な修繕費を集めることが困難なケースも存在します。
季節性があり、収入が安定しない
「スキー場の近くの物件は、冬に賑わい、夏に閑散とする」「海の近くの物件は、夏に賑わい、冬に閑散とする」といった具合に、リゾート地の物件には季節性があるため、収入が安定しないケースが多いことにご留意ください。
閑散期には借り手が殆ど存在せず、家賃収入が途絶えることになるかもしれません。
売却が困難になる
1980年代から90年代初頭にかけて、スキー場の近くにリゾートマンションが大量に建設されました。
しかし、スキーブームの終焉やバブル崩壊によって需要が減少し、二束三文の価格で売り出しても買い手が付かず、固定資産税だけを払い続ける「負動産」となる物件が続出しました。
リゾート地の物件には、「ブームの時期は景気が良くても、ブームが去ると誰も借りない」という性質があります。
そうなってから、「不動産投資から撤退するために物件を売却しよう」と考えても買い手が付かず、売却が困難になる可能性があるのでご注意ください。
リゾート地への不動産投資を成功に導くためのポイント
ここからは、リゾート地への不動産投資を成功に導くためのポイントを3つご紹介します。
修繕計画がしっかりと立てられているか確認する
きちんとした修繕計画が立てられていない物件の場合、高額な修繕積立一時金の支払いを求められるケースがあります。
マンション管理組合の財務状況や建物の状態によっては数百万円に達するリスクがあるので、物件を購入する前に管理組合の議事録などを閲覧し、財務状況や過去の修繕工事の記録、今後の計画をチェックしましょう。
ただし、管理組合によっては購入前に議事録を閲覧させてくれない場合があります。リスクを低減するためには、そのような物件を避けることもご検討ください。
インバウンド需要が見込めるかチェックする
2021年時点ではコロナ禍による観光業への打撃が続いています。しかし、将来的に観光需要が回復することを見越して、インバウンド需要のあるエリアや物件を選ぶことも、投資を成功させるための方策といえるかもしれません。
「コロナ禍が収束したら、日本を訪れたい」と考えている外国人観光客も多いため、外国人に人気のリゾート地に建っている物件の中から、ご自身の予算に合うものを探してみてはいかがでしょうか。
撤退する際に売却できる物件を選ぶ
不動産投資をする際は、コロナ禍のような「予想できない事態」に直面し、撤退を余儀なくされるケースも想定しておくべきです。
撤退時に買い手が付かない物件は、固定資産税を払い続けるだけの負動産になってしまいます。
立地や展望を調査し、需要が高く、売却可能な物件を選択しましょう。特に「駅から近い物件」は買い手が付きやすい傾向にあります。
リゾート地の物件は通常の居住用物件よりも投資難易度が高い
ここまで述べてきた通り、リゾート地への不動産投資は難易度が高いため、自信がない場合は避けることをおすすめします。
初心者は通常の居住用物件に投資をし、不動産投資に慣れた段階で、「リゾート地で条件の良い物件を発見したら、投資を検討する」というスタンスで臨む方が良いでしょう。
リゾート地への不動産投資では、維持管理費や固定資産税などのランニングコストや将来的な需要という観点から、利益を上げられる物件であるかどうかを冷静に判断しなければなりません。衝動的に購入することは絶対に避けてください。
本記事が、リゾート地への不動産投資について知りたい方のお役に立つことができれば幸いです。
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